HPVワクチンのキャッチアップ接種、接種を希望する人は9月までに1回目を！ 女子大生たちが呼びかけ

※日本では毎年1万人がかかり、3000人が死亡する子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）への感染を防ぐワクチン。定期接種でうてる９価ワクチンで子宮頸がんの9割を防げるとされている。2013年4月から小学校6年から高校1年相当の女子は公費でうてる定期接種となったが、報道をきっかけに不安が広がり、国は同年6月に積極的に勧める（対象者にお知らせを送る）ことを停止。接種率が1%未満に激減した。その後、安全性や有効性が十分に証明されたとして国は2021年11月に勧奨を再開。うち逃した世代（1997年4月2日生まれ〜2008年4月生まれ）に無料接種の再チャンスを与える「キャッチアップ接種」が2022年4月から来年3月まで行われている。

医療記者の岩永直子が吟味・取材した情報を深掘りしてお届けします。サポートメンバーのご支援のおかげで多くの記事を無料で公開できています。品質や頻度を保つため、サポートいただける方はぜひ下記ボタンから月額のサポートメンバーをご検討ください。

江連さんは、2021年3月に積極的勧奨の再開とともにキャッチアップ接種の導入を訴え、当時の田村憲久厚労相に3万筆を超える署名を提出した経験がある。国はその8ヶ月後、積極的勧奨の再開を決め、2022年4月からうち逃した人に再チャンスを与える「キャッチアップ接種」を導入した。

「実現した時は本当に嬉しかった。しかし、接種率が低迷している。当時は有効性が証明されているのに高過ぎてうてないというのを聞いて、無料でうたせてほしいと署名活動をした」と、せっかく実現したのに当事者に思いが届いていない現状を残念がった。

HPVワクチンについて公の場で肯定的な発言するだけで、ワクチンに反対する人から「人殺し」「この国を出ていけ」などと誹謗中傷を受けたという江連さん。それ以来、一時、HPVワクチンに関する発信を控えてきた。

「でもこの接種率低迷があり、キャッチアップ接種の期限が迫ってくる中で、やはりもう一度伝えるべきことがある」と考えて、この日、会見に臨んだ。

「キャッチアップ接種は権利。でも厚労省の調査によると半分ぐらいが知らないといいます。同じ世代の私たちがいろいろ言われながらも声を上げて獲得した権利を知らないという半数の方にまず知っていただきたい」

知った後に接種に結びつくように、大学内で接種できる例や啓発に熱心に取り組んでいる自治体が増えていることに触れ、こうしたうちやすくするための取り組みが知られてほしいと訴えた。

また進学などで実家を離れた大学生らは住民票を実家のある自治体に残していることも多く、手続きが煩雑になることに触れ、その具体的な手続きを知らせてほしいとも語った。

さらに女性の接種率が伸び悩んでいることを踏まえ、海外の先進国では導入されている男性の定期接種も導入してほしいと要望した。

養護教諭を目指している女子栄養大学4年生の内堀菜湖美さん（22）は、代表を務める性教育を考える学生サークル「たんぽぽ」で子供向けの子宮頸がん予防の啓発パンフレットを作っている時に、「自分たちこそが当事者だ」と、未接種だった自分に気づいた。

サークル仲間では2000年生まれの4人中全員が未接種。1999年生まれの一つ上の先輩は4人中3人が接種済みだった。

「自分たちこそが接種の機会を失ってしまった間（はざま）の世代であると気づきました」

そこで2020年から医療者と協働してキャッチアップ接種を訴える「HPVワクチンfor me」という活動に参加。必要な情報を得られずに接種のチャンスを失った若者が無料で接種するチャンスをほしいと自民党のHPVワクチン推進議員連盟へメッセージ動画を届けた。そして、集めた3万筆を超える前述の署名を当時の厚労相に提出した。

内堀さんの同世代の友人は接種を決めた理由として、「ワクチンでがんが防げるならうちたい」「自己負担だと10万円かかるのにそれが無料で受けられる」「大学の講義や産婦人科医の先生に正確な情報を聞いた」と話しているという。

内堀さんはこう訴えた。

「自分たちがうつ機会を失ったという思いから、女子大生がやっとの思いで獲得した接種のチャンス。もう二度と接種のチャンスを逃して悲しむ女性が増えてほしくない。そして接種の期限が迫った今、真剣に自分の身体に向き合って接種のチャンスを検討していただくことを願っています」

「対象者が3回無料でうち終えるには、9月までに1回目をうち始めなければいけません。自分の体、命、将来について再度強く考えてほしい」

産婦人科医志望の埼玉医大医学部3年生で若者に性教育をする「ユースクリニック・マリリーネ」代表の山原万由子さん（23）は、HPVワクチンを啓発する動画を作成した。

山原さんは13歳の時に国が積極的な勧奨を差し控えた影響を受け、両親の意向で接種しなかった。でも、大学に入学した22歳の時に1回目を接種。接種した時も「副作用が起きませんように」と祈りながら過ごしたほど、怖い印象が残っていたと言う。

「現在大学で医学を学んでいて、正しい知識があればもっと気軽に受けられたのかな、前向きな思いで接種できたのかなと思う。ぜひ正しい知識を知っていただきたいという思いで動画を作りました」と言う。

そして最後にこう語りかけた。

「子宮頸がんは、新型コロナと違って今なるわけではないので、学生たちは実感があまりなく、うとうという気持ちが薄れてしまう。その中でも医大生である私たちは身近に感じているので、私の周りではうっていない人の方が珍しいぐらい接種している。正しい情報を伝えていけば、医学部に関係ない子も大丈夫なんだなと信頼を持ってうってもらえると思います」

厚労省はキャッチアップ接種について、「若者がよく見るSNSなどを駆使して、発信を強めている」と胸を張るが、実際に当事者世代に届いているのか質問したところ、残念な反応ばかりだった。

江連さんは「ほとんど見たことがないし、この問題に関心のある私が見てもポスターなど何の意図かわからない。SNSの発信を頑張ってくれているのは嬉しいが、どれぐらい当事者の声を聞いて作っているのか。住民票が違う時はどうしたらいいのかなど、もう少し当事者に寄り添った発信の仕方を意識してくれたら」と注文をつけた。

内堀さんも「ほとんど見たことがない。SNS世代ですが、SNSは自分の興味を持った話題しか出ない。私は結構調べているのでインスタグラムなどのストーリーの合間に広告が出てくることもあるが、そういう機会があると見る人も出てくるかもしれない」と言う。

山原さんも「国から接種してくださいとお知らせがきていることさえあまり意識したことがない。若者が情報を得ることが多いのは、インフルエンサーの人が発信するYouTubeなど。それでもいつもは20万再生とかなのに、HPVワクチンの動画だけは3万再生などになる。若者が支持がある人が発信してそれなら、国が発信して届くのは難しいのか。私としては届いている実感がないです」と話した。

大学生たちとずっとHPVワクチンの啓発活動を続けてきた産婦人科医の高橋幸子さんは、2024年7月に埼玉医科大学の医学部生にアンケート（51人回答）をしたところ、未接種者の55.6%が簡単なメールのお知らせを見て接種しようと思ったと答えた。

「まだ情報が届ききっていない。なんとなく知っていたけど、最後の一押しが欲しかったという状況です」

厚労省の調べでは20〜24歳の女性が接種率が圧倒的に低く20%に満たないことを示し、「大学生の彼女たちが欲しくて欲しくてやっと手に入れたこのチャンスを、もう一度知らずに逃してしまうことがないようにお願いします」と呼びかけた。

また、「本人が接種しようと思ってもママブロック（親の反対）にあってしまうことがある」と両親の反対で受けられない課題もあることを指摘。「保護者にも『副反応』と訴えられていた症状とHPVワクチンに因果関係は認められなかったという情報を届けてほしい」とメディアに要望した。

さらに「もちろん、ワクチンを受けない選択肢もある」としたうえで、「その場合は2年に1回の子宮頸がん検診を真剣に受けてほしい」として、子宮頸がん検診をしっかり受けて早期発見に努めるように呼びかけた。

【訂正】内堀さんは2002年生まれでした。訂正します。

医療記者の岩永直子が吟味・取材した情報を深掘りしてお届けします。サポートメンバーのご支援のおかげで多くの記事を無料で公開できています。品質や頻度を保つため、サポートいただける方はぜひ下記ボタンから月額のサポートメンバーをご検討ください。